人工授精と体外受精の違いとは？

不妊治療として人工授精を続けても妊娠が成功しない場合、次のアプローチとして体外受精が検討されます。

体外受精は、人工授精よりも妊娠の成功率に期待できる、生殖補助医療の1つです。しかしその反面、配偶者の男性の精子を事前に採取・処理した上で、女性の子宮へ注入する人工授精と異なり、体外受精では女性の卵子も含めて事前に採取するなど、費用面だけでなく、女性への負担も増えてしまいます。そこで、まずは人工授精と体外受精の違いについて、冷静に把握していきましょう。

人工授精と体外受精の違いとは？

人工授精と体外受精では、根本的な違いがあります。

精子だけでなく卵子を事前に採取するかどうか

人工授精と体外受精における、決定的な違いは、配偶者男性の精子だけでなく、女性の体からも事前に複数個の卵子を採取しておくかどうかです。

人工授精では、事前採取はあくまでも精子だけで、処理された精子は女性の子宮内へ注入されます。

一方の体外受精では、女性の卵子も事前に採取され、精子と卵子は体外で受精させられた上で、その受精卵が正常に細胞分裂を繰り返して発育していると確認されてから、再び女性の子宮内へと移植されます。

男性からの精子採取は、マスターベーションによって採取されますが、卵子の採取については、女性の体に針を刺して行う手術が必要です。また、その後に改めて移植処置を受けなければなりません。

女性からの卵子採取は、決して難しい手術ではなく、翌日から普段通りの生活も可能ですが、それでも人工授精に比べると女性の負担はあるといえるでしょう。

妊娠成功率は体外受精の方が高い

人工授精では、精子を注入した後にそれが卵子と結びつくかどうかについて、人間が完全にサポートすることはできません。実際、人工授精1回当たりの成功率は5～10%程度とされており、それほど高いとはいえません。

ですが、体外受精では、精子と卵子を体外で受精させた上で、さらに正常に発育していることも確認した後に子宮へ移植するため、少なくとも受精卵までの段階は人の手で導いてあげることが可能です。

そのため、自然妊娠や人工授精では根本的に妊娠が難しいと思われるケースでも、体外受精であれば妊娠できる可能性が高まると期待できるでしょう。

どのような人が体外受精を検討する？

体外受精や顕微授精といった高度不妊治療は、生殖補助医療と呼ばれ、その適応に関しては日本産科婦人科学会のガイドラインで、「体外受精以外の方法では妊娠が不可能か、難しいとされる場合。また被実施者や出生児に有益と判断される場合」というように定められています。

つまり、体外受精を行うためには、原則としてまず他の方法で妊娠を試しておくことが重要といえるでしょう。

自然妊娠や人工授精で妊娠できなかった人

一般的に、タイミング法や人工授精を行っても、妊娠の可能性がないか低いと判断された場合に、体外受精が検討されます。また、人工授精では通常、4回目以降は成功率の上昇が期待できないと考えられており、その後は体外受精を検討する人も少なくありません。

ただし、妊娠の成功率には、母胎となる女性の年齢が非常に大きく関わってくるので、女性によっては人工授精を早期に中断し、体外受精へ切り替えることもあります。

人工授精と体外受精の適応

人工授精の適応

人工授精が適しているとされるケースは、例えば以下のようなものです。

• 配偶者男性の精子の数が少なかったり、精子の動きに問題があったりする場合。
• 勃起障害や射精障害、精神的な原因で正常な成功ができない場合。
• タイミング法でも妊娠が難しく、体外受精の前段階として行う場合。

体外受精の適応

体外受精が適しているとされるケースには、例えば以下のようなものが挙げられます。

• 卵管性不妊症(両側卵管閉塞)
• 男性不妊症
• 免疫性不妊症(精子不動化抗体強陽性)
• 原因不明不妊症

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横浜で体外受精を検討されている方の一助になればと、専門性があり、妊娠数が多いクリニックを探しました。2014年発行の読売新聞「病院の実力 神奈川県編96 不妊治療」に掲載された記事から、横浜で不妊治療ができるクリニックを【体外受精の妊娠件数】【生殖医療専門医の在籍数】で比較し、まとめました。

生殖医療専門医とは、日本生殖医学会が2006年から認定を開始した臨床専門医の資格です。この資格を取得するためには3年以上の研修、学会での発表、審査に合格しなければいけません。いわば現代の高度に発達した生殖医療のスペシャリストといえる存在なんです。