体外受精と仕事の両立

なぜ両立が難しいのか

通院回数・待ち時間が多い

不妊治療をしている際、通院する回数は治療内容や身体の状態、進行状況などによって変わってきますし、急な通院が必要になるケースもあります。また、自分が受け持つ業務のサポートを上司・同僚にしてもらうため、仕事に支障をきたしてしまいます。

さらに、通院するにあたり、やむを得ず待ち時間が長時間になるほか、仕事のスケジュールが立てにくいため、仕事との両立が難しい状況になる場合もあります。治療内容によっては通院後に会社へ戻ることが体力的に負担となり、結果的に身体への負荷も大きくなりやすいです。

急な休みの取得が必要

不妊治療は、体調などによって通院予定をあらかじめ決められないケースが多く、急に仕事を休まなければならない場合も。人工授精周期の場合、排卵日に合わせて通院する必要があるため、状況に応じて仕事を調整しなければならないこともあります。

体外受精の場合、卵胞の状態やホルモン値によって急な採卵を行う場合があり、通院する必要があります。採卵は、麻酔を使用するケースが多く、1日がかりの通院になるため、急な欠勤になる可能性も。

精神的負担

不妊治療は、精神面での負担が大きくなりやすいです。治療が高度になるにつれて、頻繁に通院しなければならないほか、急に通院が決まる場合も。

そのようなことから、周囲に迷惑をかけていることが心苦しくなったり、上司・同僚の理解が得られなかったりするなどと感じる方もいます。

また、不妊治療ではゴールが見えない状況下で、不安や期待、失望といった感情が入り混じる中で仕事をこなす必要があり、精神的負担が増大しやすいです。

職場の理解・サポート体制が十分でない

不妊治療に関して、職場の理解や認識不足な点が多いほか、支援制度が整っていないことから、両立が困難になることも。職場内で不妊治療の認識が浸透していない場合も多い現状であり、今後は業務だけではなく、精神面の配慮のためにも社内研修を実施するなど安心して働き続けられる環境整備を行う必要があると言えます。

体外受精と仕事、両立は本当にできるの？

現実はどう？両立している人の割合と実感

不妊治療と仕事をどう両立するかは非常に難しい問題となることがあります。厚生労働省によって平成29年に行われた調査によると、下記のような結果になっています（262人中）。

• 仕事・不妊治療を両立している：141人
• 両立出来ずに仕事を辞めた：42人
• 両立出来ず不妊治療を辞めた：29人
• 両立できず雇用形態を変えた：21人
• その他：32人

このデータからは、全体の約35％の人が不妊治療と仕事の両立が困難だったことから、どちらかを諦めなければならない状況となっていることがわかります。その結果、仕事を辞めたり不妊治療を諦めたりしているといった状況があります。

仕事を続けながら治療する人の不安と本音

仕事を続けながら治療を受けている人は、精神的な負担が大きくなる可能性があります。例えば、突然休みを取らなければならない、早退しなければならないといった状況から感じる罪悪感や、仕事が休みにくい、自身へのキャリアに対する不安などさまざまなことが日々プレッシャーとなると考えられます。

特に休暇を取得しにくい職場環境や、不妊治療に対する周囲の理解が不足している場合には、両立が難しいと感じることもあります。

体外受精と仕事を両立するための工夫・ポイント

職場の支援制度の活用

不妊治療と仕事の両立ができる職場環境の整備について、2021年に内閣府・厚生労働省から一般社団法人日本経済団体連合会などに対して要請されたことをきっかけに、積極的に導入を検討する企業が増えてきています。

これらの制度がまだない場合でも、話せる範囲で職場の上司や同僚へ治療事情を伝え、理解を得ることで協力体制を築けます。 また、フレックスタイム、テレワーク、有給休暇、時間単位・半日単位の休暇など、柔軟な働き方ができると両立しやすくなります。

有給休暇・半休・時差出勤の上手な使い方

体外受精のスケジュールに入った場合、特に女性は通院回数が多くなるため、仕事との両立が難しくなることがあります。そのため、有給休暇や半休、時差出勤をうまく使用することによって、急に通院が必要になった場合にも対応しやすくなる可能性があります。例えば、午前のみ休む・午後のみ休む、就業時間をずらして通院・勤務を続けていくといったようにうまくスケジュールに合わせられれば、職場に対する影響をできる限り小さくできます。

リモート勤務・フレックス制を活かすには

企業によっては、リモート勤務やフレックス制度を取り入れているところもあります。このように、柔軟な勤務を可能とする制度を組み合わせることによって、不妊治療と仕事の両立がしやすくなる場合もあるでしょう。時間はもちろん、勤務場所も柔軟な対応が可能となるため、常にオフィスに通う場合よりも通院がしやすくなると考えらえます。例えば、コアタイム以外の時間を有効に利用することで、自分のペースで働けるように調整が可能となります。

治療日程や通院頻度を共有・相談

不妊治療を職場に伝える場合、関係するすべての同僚へ話す必要はありません。まずは信頼できる直属の上司や人事担当者にだけ伝えると、必要最低限の配慮を得やすくなります。

仕事上のスケジュールや治療予定などを調整しやすくするため、あらかじめ上司へ治療休暇の頻度や必要時期を説明しておくことが望ましいです。

病院選びの工夫

通いやすいクリニックを見つけることも両立するために大切です。頻繁な通院が必要なほか、急遽診察を受けることになったり、待ち時間が長くて予定どおりに診察が進まなかったりするケースもあります。

仕事と両立を目指す場合、距離や時間などを考慮してクリニックを探すようにしましょう。また、治療内容について相談しやすく、通院回数や夜間・休日に受診できるクリニックにするのが望ましいです。

周囲とのコミュニケーション

治療中は、精神的な負担も大きいことから、家族や友人はもちろん、同じ経験を持つ人との情報交換やコミュニケーションも重要です。治療中は、身体的な負担はもちろん、精神的な負担も生じやすいため、必要に応じて、不妊治療専門のカウンセラーや医師に相談しアドバイスを求めると、ストレスを軽減しながら治療を継続しやすくなります。

体外受精と仕事を両立するため制度を活用



厚生労働省などの調査によると、不妊治療と仕事の両立ができずに離職する人もおり、企業側にとっても人材損失となります。しかし、最近では福利厚生の一環として不妊治療支援制度を導入する企業も増えているため、そういった制度の活用をするのも1つの手段です。また、行政の支援ツールも登場し、少しずつ社会全体で配慮環境も整いつつあると言えるでしょう。

実例紹介：横浜の企業で両立している人の声

現在は従業員が不妊治療と仕事を両立できるように、さまざまな制度を導入している企業も増えています。例えば、全国に拠点を展開し、横浜にも支店を構えている大林組では、次世代の育成・両立支援の施策拡充の一環として、不妊治療に対する補助金制度を導入。さらに、積立保存休暇制度の取得事由に不妊治療目的を追加する、テレワークや時差出勤、時間単位年休の取得によって治療時間の確保に繋げられるなどさまざまな取り組みを行っています。

この取り組みにより、制度の利用者や周囲からは下記のような声が寄せられています。

• 「治療に前向きな気持ちで取り組めるとともに、会社への恩返しの気持ちから、より一層仕事に力が入る」
• 「病院で話すと“良い会社だね”と驚かれた」
• 「直接申請できるため、周囲に知られずに制度が利用できて有難い」

職場に「伝える？伝えない？」デリケートな選択

伝えるべきか迷ったときの判断基準

不妊治療を受けていることを職場に伝えるかどうかは、非常にデリケートな問題であるといえます。職場に伝えることによりさまざまな面でサポートが得られる可能性もありますが、その反面周囲の反応が気になると感じている人いるかもしれません。実際に職場に伝えたことによって、上司や同僚から嫌がらせや不利益な扱いを受けたとする人もおり、このような話を聞くとどうしても職場に伝えることを躊躇してしまう人も多いのではないでしょうか。

不妊治療を行っていると伝えた方が良いかどうかは、治療の状況に加えて職場の環境や雰囲気、周りの人との関係性によって異なってきます。そのため、職場に相談した方が自身の治療を続けていく上でメリットや必然性があると判断した場合といえます。例えば、社内で不妊治療の制度が整えられている場合や、どうしても勤務の調整が必要な場合などが考えられます。判断をするためにも、まずは勤務先の支援制度がどのようになっているのか調べてみることをおすすめします。

伝える場合の伝え方のポイント（配慮されやすい伝え方）

もし職場に対して不妊治療を受けていることを伝えるなら、治療の進行状況や仕事への影響も考慮した上で、負担の少ない時期を見極めることが大切です。特に業務の繁忙期や重要なプロジェクトの進行中といったタイミングを避けるのもポイントといえます。業務が落ち着いている状況であれば、会社側も仕事の調整がしやすいでしょう。

また、まずは信頼できる直属の上司や人事担当などに伝えておくことで、最低限の配慮を受けやすくなります。上司に対して、治療による休暇の頻度や時期などを伝えておけば、仕事のスケジュールも調整しやすくなると考えられます。

伝えない場合に使える言い方・対応例

周囲の反応が気になるなどで、不妊治療のことは職場には伝えない、と決める人もいるでしょう。中には、「伝えなくても支障がない」「周りに気遣いをしてほしくない」といった理由から職場に伝えないという人もいるようです。厚生労働省の調査によると、不妊治療について「職場に一切伝えていない（伝えない予定）」と回答した人は47.1％に上るという結果が出ています。このような場合には、「定期的な通院が必要」「持病の治療」のような理由にて勤務調整や有給を依頼するケースが考えられます。

まとめ

体と心のバランスをとることが何より大切

不妊治療と仕事を両立させるには、まずは体と心のバランスが取れた状態を保つことが大切です。治療を行っていく中で体には負担がかかりますし、さらに結果が出ない状況が続くと焦りや不安など、精神的な負担も大きくなります。自分を追い詰めてしまわないためにも、適切なセルフケアなどによって負担の軽減を行うことが大切です。

治療も仕事も「長期戦」だからこそ無理のない選択を

まずは治療も仕事も長期戦であると考えることも重要なポイントであるといえます。この点から、休むときはしっかりと休んだり、会社の制度を最大限利用したりしながら、無理をせずに進めていくことが大切です。そのためにも、あらかじめ自分が利用できる会社の制度を確認しておくことが、治療と仕事を両立させるための助けとなるはずです。