不妊治療はかつて「高額で特別な医療」と捉えられてきましたが、2022年4月からの保険適用拡大により、より多くの人が身近に考える治療となりました。中でも体外受精や顕微授精といった高度生殖医療は、妊娠の可能性を広げる選択肢として大変注目されています。
横浜市では、大学病院から専門クリニックまで多様な医療機関が高度生殖医療に対応しています。各医療機関の特徴をよく比較し、ご自身に合った高度生殖医療を受けるようにしましょう。
当記事では、主要医療機関の特徴比較から治療の選び方、費用サポートの仕組みまで、横浜で不妊治療を検討する方に向けた実用的な情報をお届けします。
卵巣刺激により複数の成熟卵を採取する排卵誘発から始まり、経腟超音波下で採卵。同日に精液採取・精子処理を行います。採取後、卵子と洗浄・濃縮した精子をシャーレでふりかけ法に受精させ、培養器内で胚まで育成。その後、最適と判断されるタイミングで胚移植を実施し、着床・妊娠判定へと進みます。排卵誘発から妊娠判定まで、主に7段階の流れがあります。
体外受精とほぼ同様の排卵誘発および採卵・採精を行いますが、受精ステップが異なります。培養士が顕微鏡下で卵子に直接ガラス針を用いて1個の精子を注入。受精後は胚培養し、分割や胚盤胞の成長を確認後、胚移植へと進みます。精子所見が不良なケースや受精率向上を目的に選択されます。
横浜市立大学附属市民総合医療センターなどでは、卵子凍結による妊孕性保存や着床前診断(PGT‑A)を提供しています。これらの処置は、がん治療前後や高齢に伴う染色体異常リスクの管理などにおいて、生殖補助医療と並行して選択可能な先進的技術の一種。移植前の胚の状態を評価し、妊娠成立の可能性を高めることが目的です。体外受精・顕微授精と併用される処置となります。
2022年4月以降、体外受精および顕微授精は原則保険適用対象となりました。女性が43歳未満、かつ回数制限の範囲内で(40歳未満は通算6回、40〜43歳は通算3回)、健康保険を利用した体外受精・顕微授精が可能です。なお助成制度については、保険適用がスタートしたことに伴い、神奈川県でも横浜市でも同制度事業が終了しています。
※以下の表では「助成」の適用有無も記載しましたが、令和7年度現在、神奈川県と横浜市では不妊治療費助成事業を実施していない点にご注意ください(他の自治体枠の利用可否については要問合せ)。
クリニックが公表する妊娠率とは一般に「臨床妊娠率」であり、胎嚢確認段階までの数値。実際の出産率とは約10ポイントの差が生じる傾向があるため、妊娠率だけではなく出産率との乖離も確認する必要があります。また、症例数が少ない施設は若年層中心になりがちなので、数字が高く見える場合もあります。年齢階層別グラフで、35~39歳が50%前後、40~42歳で30%超など全国平均程度かを確認しましょう。
高度生殖医療では培養室の環境管理が重要です。タイムラプスインキュベーター搭載施設では、胚を外に出さずに連続撮影し、ストレスを最小化できます。神奈川レディースクリニックでは、こうした設備により受精率の向上が報告されています。
横浜駅周辺・みなとみらい地区では交通利便性が高く、平日夜間や土日にも対応する医療機関が充実。対して郊外では駐車場完備や穏やかな環境など通院ストレス軽減につながる利点があります。仕事や日常動線に応じて、通いやすい方を選ぶとよいでしょう。
多くのクリニックは保険適用範囲と自費上乗せ項目を明示しています。キャンセルポリシーや凍結胚移植の費用目安を公開しているところもあります。費用情報を開示していない施設を選ぶ場合、初診時や説明会で詳細を確認することが大切です。
大学病院系では周産期・小児科との連携体制が整っており、妊娠後・出産後の安心感があります。また最近では心理カウンセリングやプレコンセプションケアを導入するクリニックも増えています。生殖医療の後のフォローや精神面の支援体制にも注目しましょう。
2022年4月以降、体外受精・顕微授精は制限付きで健康保険の対象となり、女性が40歳未満なら最大6回、40〜42歳なら3回まで利用可能です。ただし、診療項目によって自己負担割合が異なり、保険適用内でも数十万円の負担になることがあります。加えて、保険外の検査やオプションが加わると総額でさらに増える可能性があります。
横浜市では、かつて所得制限なしの上乗せ助成を実施していましたが、2022年の保険適用開始に伴い制度は終了しました。令和7年(2025年)現在、市による上乗せ助成はなく、市窓口では不妊・不育相談のみ対応しています。
近年、不妊治療休暇や治療費補助を導入する企業が増えています。厚生労働省は年間5日(通院頻度に応じ最大10日)の休暇取得を企業に促しています。中小企業向けの「両立支援等助成金」もあります。具体例としてノジマ社では3年間で上限60万円の補助を実施しています。
Q. 成功率はどこを比較すればいい?
A. 妊娠率は「年齢階層別」や「治療別」で比較するのが基本です。臨床妊娠率かどうかを確認し、症例数も併せて見ると実態がわかりやすくなります。
Q. 40代でも保険適用になる?
A. はい。治療開始時に女性が43歳未満であれば保険適用対象です。ただし40歳以上の場合は保険適用回数が最大3回までとなり、超過分は自費診療となります。
Q. 土日採卵は可能?
A. 一部クリニックでは土日・祝日の採卵に対応しています。ただし手術は平日のみの場合もあるため、初回に治療スケジュールの柔軟性について確認することをおすすめします。
Q. 夫の検査や通院も必要?
A. はい。不妊の原因は女性だけでなく男性にもあるため、初期段階から夫も検査を受けることが推奨されます。男性不妊外来がある医療機関もあります。
Q. 保険外の費用はどれくらい?
A. 保険適用外の検査や薬剤、個室利用、凍結胚保管料などは自費です。内容によっては1回の治療で数万~十数万円の自己負担が生じる可能性がありますので、事前に料金体系を確認してください。
迷った時点での早期相談が不妊治療の基本です。横浜市内には無料説明会を行うクリニックも多いため、まずは情報収集の場として活用しましょう。治療の検討段階に進んだ際は、「通いやすさ」と「医師との相性」も含め、診療時間・アクセス・相談しやすさなどを総合的に比較し、夫婦のライフスタイルに合った施設を選ぶことが大切です。また、初診を効率良く進めるために、基礎体温表や過去の検査結果、質問事項を事前にまとめておくことをおすすめします。
体外受精のクリニック選びで大切なのは、ご夫婦の状況に合った治療を受けられることです。
横浜にあるクリニック14院※の口コミや実績を分析し、お二人の状況に寄り添った3院を調査しました。
40~41歳の妊娠率が、2025年1月時点で開示されている最新(2022年度)の全国平均の妊娠率が約30%(※1)に対して、約50%(※2)と平均を上回る実績があります。
卵子への負担を軽減する培養技術も活用し、妊娠が難しい患者様へのサポートに注力しています。
保育士常駐のキッズルームを設けており、「親子待合室」としても利用できます。
通常の待合室とは扉で区切られているため、待ち時間も周囲の視線を気にせず、お子さまと一緒にいられます。通院回数が多い体外受精でも安心して通えるクリニックです。
不妊の原因に多くみられる男性不妊症の治療実績(※3)において神奈川県内1位(※4)を誇る病院です。一般男性の約7人に1人(※5)にみられる「精索静脈瘤」、約100人に1人(※5)に発症すると言われる「無精子症」まで、他院では対応が難しい男性不妊治療を受けられます。
※妊娠率(臨床妊娠):移植後、エコーにより胚が子宮内に確認された割合を指します
※1参照元:【PDF】日本産科婦人科学会ARTデータブック※2022年時点。2024年のデータはまだ公開されておりません(https://www.jsog.or.jp/activity/art/2022_JSOG-ART.pdf)
※2参照元:メディカルパーク ベイフロント横浜公式※2024/1/1~2024/9/30時点(https://medicalpark-bf-yokohama.com/chiryo_jisseki/)
※3参照元:「男性生殖器疾患」の治療実績数を、便宜上“男性不妊症”のランキングとしています。この件数には、他の病気の治療も含まれることがあります。
※4参照元:caloo(神奈川県の男性不妊症の治療実績)※DPC対象病院・準備病院・出来高算定病院の統計 (2022年4月〜2023年3月退院患者)(https://caloo.jp/dpc/disease/746/14)
※5参照元:横浜市立大学附属 市民総合医療センター公式(2025年1月時点)(https://www.yokohama-cu.ac.jp/urahp/section/generative/danseifunin.html)
※6 お電話での問い合わせは月曜・水曜・金曜のみ8:00~18:30、火曜・土曜8:00~16:30、木曜8:00~13:00、日曜8:00~13:00 (指定患者様のみ)、祝8:00~15:00