体外受精を検討する前に知っておくべきこと

体外受精を検討している方へ向けて、体外受精の流れ、成功率、費用、保険適用の範囲、などを紹介しています。治療を始める前に必要な知識を身に付け、自分に合った選択ができるよう参考にしてください。

体外受精で不妊治療を行う
メリット

体外受精は、妊娠成功率が高く、高齢出産にも対応できる不妊治療法です。子宮や精子の異常を補い、複数回の採卵が可能なため、将来の妊娠の機会を確保できます。遺伝的スクリーニングにより健康な胚を選択でき、卵管閉塞や子宮内膜症などの医療条件にも対応可能です。

体外受精で不妊治療を行う
デメリット

体外受精は高額な費用がかかるため、治療が長引くと経済的負担が増大します。ホルモン治療や採卵による身体的負担があり、副作用が発生する可能性も。成功率は100%ではなく、年齢によって妊娠率が低下するため、早期の治療が大切です。

体外受精の保険適用について

2022年4月から体外受精および顕微授精が保険適用となりました。適用には女性の年齢が43歳未満であることや、婚姻関係の証明が必要です。回数制限があり、40歳未満は最大6回、40歳以上43歳未満は最大3回まで保険が適用されます。

体外受精の通院回数は？

体外受精では1周期あたり4～6回の通院が一般的ですが、治療の進行状況により回数が増えることもあります。初回診察・排卵誘発・採卵・受精確認・胚移植・経過観察といった過程で通院が必要です。スケジュールを事前に把握し、仕事や生活との両立を考えながら進めることが大切です。

体外受精の専門医について

体外受精を専門としている資格の1つに生殖医療専門医があります。日本生殖医学会が認定する不妊治療の専門医で、体外受精や顕微授精などの高度な治療を行います。資格取得には、日本産科婦人科学会認定の資格や3年以上の研修、試験の合格などが必要です。

不妊治療で行う自己注射とは？

不妊治療における自己注射は、排卵誘発やホルモン補充を目的とし、特に体外受精や顕微授精で重要です。通院回数を減らし、時間的・経済的負担を軽減できるメリットがあります。

体外受精の成功確率について

体外受精は不妊治療の中でも高い成功率を誇りますが、年齢や胚の質などにより異なります。30歳未満では50%、40歳以上では20%以下と成功率は低下傾向に。凍結胚移植のほうが新鮮胚移植より妊娠率が高いとされています。

体外受精と人工授精の違い

体外受精は、体外で受精させた受精卵を子宮に移植する治療法で、卵管閉塞や重度の男性不妊に適応されます。一方、人工授精は、子宮内に直接注入し、妊娠を助ける方法で、軽度の男性不妊や性交障害に適しています。

体外受精と仕事の両立

体外受精は、通院回数が多いことや待ち時間の長さ、急な休みの取得が必要になること、さらに職場の理解やサポート体制が十分でないことから、仕事との両立が困難なケースが多いです。両立していくためには、職場の支援制度を活用したり、信頼できる上司に治療日程や通院頻度を共有・相談したりすることが重要です。

体外受精へステップアップするタイミングとは

体外受精へのステップアップを検討すべきタイミングや、その判断の目安となる情報への案内をしています。不妊治療に悩む方が自分に合った治療方法や今後の選択肢を検討する際に役立つ情報を紹介しています。

体外受精は何回までできる？

生殖補助医療の回数は、40歳未満ではトータルで6回まで、40歳以上43歳未満の場合は、トータルで3回までとなっています。43歳以上で治療を受けたい場合は、自費診療となるため、検討している方は早めに準備をしておくことが重要です。

体外受精の間隔・頻度は？

体外受精の間隔・頻度は、誘発方法によって間隔に違いがあるとされています。治療法によっては刺激が強く、身体に負担がかかりやすいため、休息を設ける必要があります。間隔をあけることで、身体的な回復や卵巣の正常化を目指せるなどのメリットもあります。

体外受精の流れと男性の役割

不妊治療は、特に女性にとって、心身ともに大きな負担がかかりやすいとされています。男性は体外受精の際には、精液検査や血液検査などの事前検査日と採卵日の精液採取の通院が必須です。通院以外には、パートナーの負担を軽減するためにも、しっかりと話し合ったりサポートしたりすることが重要です。

体外受精で多胎妊娠が起こりやすくなる？

体外受精では、妊娠の確率を高めるために、複数個の受精卵を子宮へ移植することが原因で多胎妊娠になる可能性が上がりやすいとされています。それ以外には、排卵誘発剤の使用によっても可能性が上がりやすいと考えられています。

ここでは、体外受精で多胎妊娠が起こりやすい理由や多胎妊娠のリスクなどについてまとめましたので、ぜひ参考にしてみてください。

体外受精は年齢で何が変わる？
リスクと治療の進め方を解説

体外受精では、年齢によって卵巣の状態や採卵できる数、胚の発育の傾向、治療に伴う負担の受け止め方が変わります。若いうちは選べる刺激方法や進め方の幅が広い一方で、年齢が上がるほど採卵計画や凍結の活用、移植の方針を見通して準備することが大切です。ここでは、年代別に押さえておきたい注意点や想定されるリスク、スケジュールの立て方を整理し、自分に合った進め方を考える際の参考情報をまとめました。

体外受精で夫婦温度差はなぜ起きる？

体外受精は通院や身体的負担が主に女性に偏りやすく、費用や仕事の都合、治療への理解度の違いが重なると、夫婦の受け止め方に差が生まれやすくなります。温度差の主な要因と、情報の共有方法、通院や家事の分担、職場の制度や相談窓口の活用といった現実的な工夫を中立的に整理し、二人で進める際の考え方をまとめています。

余剰胚はどうするのか

体外受精の際、余剰胚はどうするのか考える必要があります。選択肢として、第2子治療のための「継続保存」・治療終了後の「廃棄」を選択する・他者への提供といったものが挙げられます。倫理的な問題については、感情的な負担が少ない治療前に話し合い、文書（同意書）で残しておくことが重要です。

体外受精中の夫婦生活について

体外受精中の夫婦生活は、いつOKでいつNGなのか気になる方もいるのではないでしょうか。採卵前・採卵後・胚移植前・着床期など、それぞれ夫婦生活を控えた方がよい期間に決まりがあるケースがあります。夫婦の状況を正直に伝え、具体的な指示を医師に仰ぐようにすることが重要です。