体外受精の残った「余剰胚」はどうする？

余剰胚とは

不妊治療の際、取り出した卵子・精子を体外受精や顕微授精をおこなうことにより受精卵となります。

その後、細胞分裂を経た後に「胚」と呼ばれる状態に成長します。生殖補助医療(ART)をおこなうと、1回の採卵で多くの卵子が採取でき、胚も複数できることがあるのが特徴です。

しかし、できた胚をすべて移植してしまうと、多胎妊娠のリスクが高まり、母子に与える影響も大きくなります。

そのような事情から、35歳未満の初回治療や胚盤胞が良好な場合では、1回の胚移植で移植する胚は1個までにする、このほかのケースでは最大でも2個までにするといったことが公益社団法人日本産婦人科学会の見解として明確に示されています。

このような状況の中、状態の良い余剰胚を活かす方法として、胚凍結が確立しました。

余剰胚を「どうするか」？夫婦で決める3つの選択肢

【選択肢1】次周期以降の移植・第2子治療のための「継続保存」

胚は、生殖可能とされる年齢までは保管することができ、融解すれば治療に使用可能です。1回目の移植で妊娠が成立し、残った未使用の胚は、数年後二人目の際に凍結胚として使用するケースもあります。

その場合、排卵誘発や採卵をおこなわずに、胚移植から不妊治療をはじめられるのがメリットです。

【選択肢2】治療終了後の「廃棄」を選択する場合

選択肢の2つ目として、治療終了後に「廃棄」を選択するケースもあります。

通常、生殖可能な年齢までは保管でき、融解すればいつでも治療に使用可能です。保存期間は1年と設定しているクリニックが多く、期間延長の申請がない場合は廃棄するシステムの医療機関もあります。保管期間の延長を希望する場合は、事前に手続きが必要です。

【選択肢3】他者への提供・医学研究利用の現状と倫理的側面

海外では、余剰胚を他者へ提供したり、医学的な研究に利用したりするといった選択肢もあります。しかし、日本においては、倫理的・法的な議論が必要な分野であり、日本生殖医学会等の指針や学会の判断に従って慎重に進められている状況です。

後悔しないための事前準備

倫理的な問題については、感情的な負担が少ない治療前に話し合い、文書（同意書）で残しておくのが望ましいです。

また、実績豊富なクリニックであれば、余剰胚の扱いについてのアドバイスにも慣れているので、相談してみるのがおすすめです。

当サイトでは、体外受精に関する基礎知識や、横浜にある体外受精クリニックおすすめ3選を解説していますので、ぜひ参考にしてみてください。