体外受精や顕微授精では、受精して育った胚をすぐに子宮へ移植せず、「凍結胚」として保存することがあります。
胚を凍結すると聞くと、「凍結して胚は大丈夫？」「何年間保存できる？」「毎年更新が必要？」「保存費用はいくらかかる？」と疑問に感じる方もいるでしょう。
凍結胚とは、体外受精や顕微授精によって受精・発育した胚を、将来の胚移植などに備えて凍結保存したものです。1回の採卵で複数の移植可能な胚が得られた場合や、採卵した周期には胚移植を行わない場合などに凍結保存されます。
ただし、「凍結胚は全国共通で○年間保存できる」「毎年○円かかる」と一律に決まっているわけではありません。学会が示している保存期間の考え方、保険診療上の取り扱い、各クリニックの保存・更新ルールを分けて確認する必要があります。
この記事では、凍結胚とは何か、なぜ胚を凍結するのか、保存期間や更新手続き、保存費用、保険適用、転院する場合の胚の移送、凍結胚移植までの流れについて解説します。
凍結胚とは、体外受精や顕微授精で受精させ、培養した胚を凍結して保存したものです。
体外受精では、一般的に以下のような流れで治療が進みます。
凍結した胚は、将来胚移植を行う際に融解し、状態を確認したうえで子宮内へ戻します。
「凍結胚」と「凍結卵子」を混同する方もいますが、両者は異なります。
| 項目 | 胚凍結 | 卵子凍結 |
|---|---|---|
| 凍結するもの | 精子と受精した後の胚 | 受精する前の卵子 |
| 受精 | 凍結前に行われている | 融解後に精子と受精させる必要がある |
| 主な利用場面 | 体外受精・顕微授精後の胚移植に備える | 将来の妊娠に備えて卵子を保存する場合など |
この記事では、受精後の胚を保存する「胚凍結」について解説します。
体外受精で胚を凍結する理由はひとつではありません。
複数の胚を保存して次回以降の治療に備える場合もあれば、採卵した周期に胚移植を行わない方がよいと判断され、すべての移植可能胚を凍結する場合もあります。
1回の採卵で複数の卵子が採れ、そのうち複数の胚が移植できる状態まで育つことがあります。
しかし、複数の胚ができたからといって、それらをすべて一度に子宮へ移植するわけではありません。
その周期に移植しない胚を凍結保存しておけば、将来再び胚移植を行う際に利用できる場合があります。
たとえば、1回目の胚移植で妊娠に至らなかった場合でも、凍結胚が残っていれば、再度採卵を行わず次の凍結胚移植へ進めるケースがあります。
採卵後に移植できる胚が得られていても、その周期に胚移植を行わない場合があります。
たとえば、以下のような状態を踏まえて、新鮮胚移植を見送り、胚を凍結することがあります。
このように、胚を凍結することは単に余った胚を保存するためだけではなく、安全性や身体の状態を考慮して胚移植のタイミングを調整するためにも用いられます。
1回の採卵で複数の胚を凍結できた場合は、複数回の胚移植に備えられる場合があります。
また、第一子の妊娠・出産後に凍結胚が残っていれば、その胚を第二子以降の治療に使用することを検討するケースもあります。
ただし、保存を続けるためには、クリニックが定める更新手続きや保存費用などを確認する必要があります。
胚は、受精後に細胞分裂を繰り返しながら発育します。
どの段階で凍結するかは、胚の発育状況や治療方針によって異なります。
受精後に細胞分裂が進んだ比較的早い段階の胚を「初期胚」と呼びます。
クリニックや治療方針によっては、この段階で胚を凍結保存する場合があります。
初期胚からさらに培養を続け、発育した胚を「胚盤胞」と呼びます。
胚盤胞まで育ったことを確認したうえで凍結保存する場合もあります。
ただし、受精したすべての胚が胚盤胞まで育つわけではありません。
採卵数、成熟卵数、受精数、胚盤胞まで育った数はそれぞれ異なるため、自分の場合に何個の胚をどの段階で凍結できたのかを確認しておきましょう。
胚は、家庭で食品を冷凍するような方法で保存するわけではありません。
生殖補助医療では、専用の方法を用いて胚を凍結し、液体窒素を利用した超低温環境で保存します。
胚は凍結に適した処理を行ったうえで、超低温環境で保存されます。
このような超低温では化学変化がほとんど進まないため、胚を長期間保存することが可能とされています。
ただし、凍結・融解という工程を経るため、すべての胚が必ず融解後も移植できる状態になるとは限りません。
自分の胚については、凍結時の状態や融解後の状態についてクリニックから説明を受けましょう。
凍結胚を使用することになったら、移植周期を決め、子宮内膜の状態を整えます。
その後、移植日に合わせて胚を融解し、胚の状態を確認したうえで子宮内へ移植します。
この方法を「凍結融解胚移植」または「凍結胚移植」と呼びます。
凍結胚について、「3年間まで？」「5年間まで？」など、保存できる年数が気になる方もいるでしょう。
しかし、凍結胚の保存期間を全国一律に「○年間まで」と考えるのは適切ではありません。
日本産科婦人科学会の見解では、受精胚の凍結保存期間について、被実施者が夫婦として継続している期間であり、かつ卵子を採取した女性の生殖年齢を超えないこととされています。
インターネットで調べると、「凍結胚は3年間保存できる」「5年間まで保存できる」といった情報を目にすることがあります。
こうした情報には、過去の保険制度や各医療機関独自の規定が混在している可能性があります。
凍結胚については、以下を分けて考える必要があります。
以前は保険診療における胚凍結保存維持管理料に算定上限年数がありましたが、現在はその上限年数が廃止されています。
そのため、古い情報だけをもとに「保険では3年しか保存できない」などと判断しないようにしましょう。
学会の見解とは別に、胚を保管しているクリニックには保存・更新に関する規定があります。
たとえば、以下について確認しておきましょう。
「胚そのものを何年保存できるか」と「クリニックとの保存契約をいつ更新するか」は別の問題として確認することが大切です。
凍結胚の保存を続ける際には、クリニックから保存継続の意思確認や更新手続きを求められる場合があります。
ただし、具体的な手続き方法は施設によって異なります。
たとえば、以下のような手続きが必要になる場合があります。
保存開始時に「次回の更新はいつか」「どのような手続きが必要か」を確認しておきましょう。
凍結胚は、数年にわたって保存を続けることもあります。
その間に引っ越しや電話番号、メールアドレスなどの変更があると、クリニックからの更新案内を受け取れなくなる可能性があります。
連絡先が変わった場合は、胚を保存している医療機関へ変更を届け出ておきましょう。
更新期限を過ぎた場合の取り扱いは、クリニックが定める保存規定によって異なります。
そのため、「更新を1日でも過ぎたら自動的に廃棄される」などと一律に考えることはできません。
施設によっては、保存継続の意思確認や連絡、一定期間の手続きなどについて独自の規定を設けています。
更新期限を過ぎたことに気づいた場合は、自分で判断せず、できるだけ早く保存施設へ連絡して現在の保存状況と必要な手続きを確認してください。
また、保存開始時には、保存期間を過ぎた場合や連絡が取れなくなった場合に胚をどのように取り扱うのかについても説明を受けておきましょう。
凍結胚の費用を確認するときは、
を分けて考えるとわかりやすくなります。
また、保険診療なのか自費診療なのかによっても実際の患者負担は変わります。
2026年9月30日時点の保険診療では、「胚凍結保存管理料（導入時）」が、凍結する初期胚または胚盤胞の数に応じて設定されています。
| 凍結する胚の数 | 胚凍結保存管理料（導入時） |
|---|---|
| 1個 | 5,000点 |
| 2～5個 | 7,000点 |
| 6～9個 | 10,200点 |
| 10個以上 | 13,000点 |
ここで示している「点数」は診療報酬上の点数であり、そのまま患者が窓口で支払う金額ではありません。
実際の自己負担は保険の自己負担割合や、同じ周期に行った治療内容などによって異なります。
凍結胚の保存開始から1年を経過し、引き続き保存に必要な維持管理を行う場合、現在の保険診療では「胚凍結保存維持管理料」が設定されています。
2026年9月30日時点では、
胚凍結保存維持管理料：3,500点
となっており、一定の要件を満たした場合に1年に1回算定されます。
ただし、これも「毎年必ず患者が3万5,000円を支払う」という意味ではありません。
保険診療として扱われるのか、自費での保存になるのかなどによって実際の負担額は異なります。
不妊治療の治療計画に基づき、将来の胚移植に向けて胚を凍結保存・維持管理する場合には、条件を満たせば保険診療として扱われます。
ただし、「凍結胚を保存している＝保存期間中はすべて保険適用になる」とは限りません。
たとえば、妊娠・出産などによって不妊治療を中断している期間に、夫婦の希望で胚の保存のみを継続する場合などは、その期間の保存費用が患者負担となる場合があります。
そのため、凍結胚を保存している場合は、
をクリニックへ確認しておきましょう。
「胚を保存しているか」だけでなく、「現在どのような治療状況にあるか」によって保険・自費の取り扱いが変わる場合があります。
第一子の治療で採卵し、複数の胚を凍結できた場合、妊娠・出産後も胚が残っていることがあります。
その胚を将来の第二子以降の治療に備えて保存し続けるケースもあります。
ただし、妊娠・出産によって一度不妊治療を中断する場合は、保存継続期間の費用が自費になることがあります。
また、第二子の治療を考えている場合は、
などを確認しておくとよいでしょう。
凍結胚を数年間保存していると、「保存期間が長いほど胚が古くなって妊娠しにくくなるのでは？」と心配になる方もいるでしょう。
胚の凍結保存は、一般的な食品の冷凍保存とは異なります。
胚は液体窒素を用いた超低温環境で保存され、こうした環境では化学変化がほとんど進まないため、長期間保存することが可能とされています。
そのため、単純に保存年数だけを見て、「長く保存したから胚の状態が悪くなった」と判断するものではありません。
一方で、妊娠の可能性には保存年数だけでなく、
なども関係します。
「何年間保存したか」だけで妊娠可能性を判断するのではなく、凍結時の胚の状態なども含めて考えることが大切です。
引っ越しや治療方針の変更などによって転院する場合、「今のクリニックに保存している凍結胚も転院先へ移せる？」と気になる方もいるでしょう。
施設間で凍結胚を移送できる場合があります。
ただし、通常の荷物のように患者自身がそのまま持ち運ぶものではありません。
凍結状態を維持するための専用の管理・輸送方法が必要になるため、移送元と移送先の双方に確認したうえで手続きを進めます。
転院を考えている場合は、以下を確認しましょう。
転院を決める前に、保存している胚の取り扱いについて両方の医療機関へ相談しておくとよいでしょう。
凍結した胚を使用することになったら、移植周期を決め、子宮内膜の状態を整えて胚移植へ進みます。
採卵・受精・培養によって得られた胚を凍結し、クリニックで保存します。
保存時には、凍結した胚の数や状態、保存期間、更新手続きなどを確認しておきましょう。
凍結胚を使用する場合は、採卵周期とは別の周期に胚移植を行います。
月経周期や排卵の状態、身体の状態などを確認しながら移植周期を決めます。
凍結胚移植では、自然な排卵周期を利用する方法や、ホルモン剤を使用して子宮内膜を整える方法があります。
どの方法を選択するかは、月経・排卵の状態や治療方針などによって異なります。
胚移植のタイミングに合わせて、保存していた胚を融解します。
融解後に胚の状態を確認し、移植可能かを判断します。
移植する胚を細いカテーテルに準備し、子宮内へ戻します。
その後、処方された薬などを継続しながら妊娠判定日を待ちます。
胚移植後は、クリニックから指定された日に妊娠判定を行います。
血液検査でhCGを確認するなどして妊娠反応を調べ、その後の治療・診察について説明を受けます。
凍結胚は、一度保存すれば何もせずそのままにしておけばよいものではありません。
保存を開始したら、以下の情報を整理しておきましょう。
特に「次回の更新日はいつか」「更新時に何をすればよいか」「費用はいくらか」は、保存開始時点で確認しておくと安心です。
横浜で体外受精を受けるクリニックを選ぶ際は、採卵や胚移植だけでなく、胚を凍結した後の管理についても確認しておきましょう。
凍結胚を長期間保存する可能性がある場合は、費用の説明がわかりやすいかも重要です。
たとえば、
などを確認しておきましょう。
「凍結費用○円」という一部分だけではなく、将来保存を継続した場合まで含めて費用を説明してもらえると、治療計画を立てやすくなります。
胚凍結では、培養した胚を安全に識別し、適切な環境で保存・管理する必要があります。
クリニックを選ぶ際は、
なども確認したいポイントです。
単に「凍結胚移植に対応しているか」だけでなく、採卵から培養、凍結保存、融解、胚移植までどのように管理されているかを確認しましょう。
凍結胚については、保存を開始するときだけでなく、その後どのように扱うかも重要です。
将来的には、
など、さまざまな選択が考えられます。
保存後の手続きまで含めて説明を受けられるクリニックか確認しておきましょう。
A. 凍結胚とは、体外受精や顕微授精によって受精・発育した胚を、将来の胚移植などに備えて凍結保存したものです。移植するときには胚を融解し、状態を確認したうえで子宮内へ戻します。
A. 全国一律に「○年間まで」と定められているわけではありません。日本産科婦人科学会では、受精胚について、夫婦として継続している期間で、かつ卵子を採取した女性の生殖年齢を超えないこととしています。実際の保存・更新期間については、胚を保管しているクリニックの規定も確認してください。
A. 保存継続の手続き方法はクリニックによって異なります。一定期間ごとに保存継続の意思確認、同意書の提出、費用の支払いなどを求められる場合があります。保存開始時に次回の更新時期と手続き方法を確認しておきましょう。
A. 保険診療では、条件を満たして保存を継続する場合に「胚凍結保存維持管理料」が設定されています。ただし、治療中断中などは自費になる場合があり、実際の自己負担額や支払い時期も治療状況・クリニックによって異なります。受診先へ確認しましょう。
A. 第一子の妊娠・出産後も残った凍結胚を保存し、将来の第二子以降の治療に使用することを検討するケースがあります。ただし、不妊治療を中断している期間の保存費用が自費になる場合などがあるため、更新手続きと費用について受診先へ確認してください。
A. 胚は液体窒素を利用した超低温環境で保存され、一般的な食品の冷凍保存とは仕組みが異なります。保存年数だけで妊娠可能性を判断するのではなく、凍結時の女性の年齢や胚の状態、融解後の状態、移植時の子宮環境なども含めて考えることが大切です。
A. 施設間で凍結胚を移送できる場合があります。ただし、受入条件、移送方法、必要な同意書、費用などについて、移送元・移送先双方への確認が必要です。転院を検討する際は、先に保存胚の取り扱いについて相談しましょう。
凍結胚とは、体外受精や顕微授精によって受精・発育した胚を、将来の胚移植などに備えて凍結保存したものです。
1回の採卵で複数の移植可能胚が得られた場合だけでなく、OHSSのリスクや子宮内膜などの状態を考慮して採卵周期に移植を行わない場合にも、胚を凍結することがあります。
凍結胚の保存期間は、全国共通で単純に「○年間」と定められているわけではありません。また、学会が示す保存期間の考え方と、クリニックの保存契約・更新期限、保険診療上の維持管理はそれぞれ分けて確認する必要があります。
保存費用についても、最初に胚を凍結するときの費用と、その後保存を続けるための費用があります。さらに、不妊治療を継続しているのか、妊娠・出産などによって治療を中断しているのかによって、保険・自費の取り扱いが変わる場合があります。
凍結胚は「凍結して終わり」ではなく、将来の胚移植まで継続して管理していくものです。
現在何個の胚を保存しているのかだけでなく、次回の更新日、保存期間、保存費用、保険・自費の扱い、連絡先変更時の届出、保存終了や転院時の手続きまで確認しておきましょう。
体外受精のクリニックを選ぶ際は、採卵や胚移植だけでなく、胚培養・凍結保存の体制、保存期間や更新費用の説明、将来の凍結胚移植、男性不妊への対応、通院のしやすさまで含めて比較することが大切です。
当メディア「yokoniiruyo」では、横浜にある体外受精対応クリニックを調査し、「40代から体外受精を検討している」「第二子不妊で子どもと一緒に通いたい」「男性不妊の専門治療まで相談したい」など、ご夫婦の状況に合わせた体外受精クリニックおすすめ3選を紹介しています。採卵から胚凍結・胚移植まで相談できるクリニックを探している方は、治療先を考える参考としてぜひご覧ください。
体外受精のクリニック選びで大切なのは、ご夫婦の状況に合った治療を受けられることです。
横浜にあるクリニック14院※の口コミや実績を分析し、お二人の状況に寄り添った3院を調査しました。
40～41歳の妊娠率が、2025年1月時点で開示されている最新（2022年度）の全国平均の妊娠率が約30％（※1）に対して、約50％（※2）と平均を上回る実績があります。
卵子への負担を軽減する培養技術も活用し、妊娠が難しい患者様へのサポートに注力しています。
保育士常駐のキッズルームを設けており、「親子待合室」としても利用できます。
通常の待合室とは扉で区切られているため、待ち時間も周囲の視線を気にせず、お子さまと一緒にいられます。通院回数が多い体外受精でも安心して通えるクリニックです。
不妊の原因に多くみられる男性不妊症の治療実績（※3）において神奈川県内1位（※4）を誇る病院です。一般男性の約7人に1人（※5）にみられる「精索静脈瘤」、約100人に1人（※5）に発症すると言われる「無精子症」まで、他院では対応が難しい男性不妊治療を受けられます。
※妊娠率（臨床妊娠）：移植後、エコーにより胚が子宮内に確認された割合を指します
※1参照元：【PDF】日本産科婦人科学会ARTデータブック※2022年時点。2024年のデータはまだ公開されておりません（https://www.jsog.or.jp/activity/art/2022_JSOG-ART.pdf）
※2参照元：メディカルパーク ベイフロント横浜公式※2024/1/1～2024/9/30時点（https://medicalpark-bf-yokohama.com/chiryo_jisseki/）
※3参照元：「男性生殖器疾患」の治療実績数を、便宜上“男性不妊症”のランキングとしています。この件数には、他の病気の治療も含まれることがあります。
※4参照元：caloo（神奈川県の男性不妊症の治療実績）※DPC対象病院・準備病院・出来高算定病院の統計 (2022年4月〜2023年3月退院患者)（https://caloo.jp/dpc/disease/746/14）
※5参照元：横浜市立大学附属 市民総合医療センター公式（2025年1月時点）（https://www.yokohama-cu.ac.jp/urahp/section/generative/danseifunin.html）
※6 お電話での問い合わせは月曜・水曜・金曜のみ8:00～18:30、火曜・土曜8:00～16:30、木曜8:00～13:00、日曜8:00～13:00 (指定患者様のみ)、祝8:00～15:00
