「43歳で体外受精をしても妊娠できる?」「43歳になると保険が使えなくなるって本当?」と、年齢と費用の両方で悩んでいる方は少なくありません。
体外受精は43歳でも受けることができます。ただし、43歳は妊娠率が下がり流産率が上がる年齢であり、さらに保険適用の年齢要件から外れる節目の年齢でもあります。データと制度を正しく知ったうえで、限られた時間の中でどう進めるかを考えることが大切です。
この記事では、43歳の体外受精の妊娠率・生産率・流産率、保険適用の考え方、費用、治療を始める前に確認しておきたいことを解説します。
日本産科婦人科学会が公表している2024年の体外受精・胚移植等の実施成績から、年齢別の結果を抜き出すと次のとおりです。
| 年齢 | 妊娠率 (胚移植あたり) |
生産率 (治療周期あたり) |
流産率 (妊娠あたり) |
|---|---|---|---|
| 35歳 | 47.6% | 20.5% | 21.8% |
| 40歳 | 35.2% | 10.9% | 34.5% |
| 42歳 | 26.7% | 6.0% | 42.6% |
| 43歳 | 20.8% | 4.4% | 46.6% |
| 44歳 | 16.0% | 2.6% | 51.0% |
43歳では、胚移植あたりの妊娠率は約2割、妊娠した方のうち約半数が流産に至っているというデータです。35歳と比べると、妊娠率は半分以下、流産率は2倍以上になっています。
表の「妊娠率」は、胚を移植した周期のうち妊娠に至った割合です。一方「生産率」は、採卵などを含む治療周期全体のうち、出産に至った割合を示しています。43歳では、採卵しても移植できる胚が得られない周期もあるため、治療1回あたりで出産に至る割合は4.4%と、妊娠率よりかなり低い数字になります。
クリニックが公開している実績や、ほかの記事で紹介されている数字を見るときも、「何あたりの割合か」「妊娠の定義は何か」を確認すると比較しやすくなります。体外受精の成功率については「体外受精の成功確率について」でも解説しています。
神奈川県は、女性の妊娠する力は年齢とともに低下し、それは体外受精・顕微授精による妊娠でも同じであると紹介しています。その理由として、卵子の質や量、卵巣の機能が年齢とともに低下することを挙げています。
年齢による変化の全体像は「体外受精は年齢で何が変わる?」、40代全体の進め方は「40代の体外受精は難しい?」もあわせてご覧ください。
2022年4月から、体外受精・顕微授精は保険適用の対象になりました。ただし、保険で受けるには年齢と回数の要件があり、治療開始時に女性の年齢が43歳未満であることが条件です。
| 初めての治療開始時点の女性の年齢 | 保険適用となる胚移植の回数(子ども1人ごと) |
|---|---|
| 40歳未満 | 通算6回まで |
| 40歳以上43歳未満 | 通算3回まで |
| 43歳以上 | 保険適用外 |
この年齢・回数の要件は、体外受精・顕微授精(生殖補助医療)に設けられているものです。保険適用の全体像は「体外受精の保険適用について」、横浜市で治療を受ける場合は「横浜市の不妊治療における保険適用について」で解説しています。
年齢要件は「治療開始時」の年齢で判断されます。42歳で体外受精を考えている方は、43歳の誕生日を迎える前に治療を始められるかどうかで、保険が使えるかが変わります。どの時点を治療開始とするか(治療計画の作成日など)や、すでに凍結している胚を43歳以降に移植する場合の扱いは、受診する医療機関で必ず確認しましょう。
40歳以上で治療を始めた場合、保険で受けられる胚移植は通算3回までです。42歳で受診を迷っている方は、検査の時間も考えて早めに相談することをおすすめします。体外受精へ進む時期の考え方は「体外受精へステップアップするタイミングとは」をご覧ください。
保険診療と保険外診療を組み合わせる「混合診療」は原則として認められていません。そのため、年齢の上限を超えて保険適用外となる体外受精では、1回の治療全体が保険適用外(自費)になります。福島県の資料でも、年齢上限を超えた生殖補助医療は保険適用外になり、混合診療が禁止されているため1回の治療すべてが保険適用外になると整理されています。
自費診療の料金は医療機関が独自に設定するため、施設によって異なります。参考として、保険適用前に厚生労働省の調査研究で行われた医療機関アンケートでは、体外受精1周期あたりの費用の平均は約50万円(501,284円)でした。
費用は、採卵数や受精方法、胚の凍結個数、移植の方法、使用する薬剤やオプションの有無によって変わります。1回あたりの金額だけでなく、採卵・凍結・移植を複数回行った場合の総額を確認しておくと、治療計画を立てやすくなります。
高額療養費制度は保険診療の自己負担が対象のため、自費の体外受精には使えません。一方で、自費で受けた不妊治療の費用も、医療費控除の対象になる場合があります。また、自治体によっては独自の助成制度を設けていることがあります。
横浜市で使える制度は「横浜市の不妊治療への医療費控除」「横浜市の不妊治療助成金は終了?保険適用後の支援策を解説」、費用相場は「横浜市で不妊治療にかかる費用相場」で紹介しています。
前述のとおり、43歳では妊娠した方の約半数が流産に至っています。日本産婦人科医会の資料でも、高年妊娠の問題点として、流産率の上昇や染色体異常の頻度の上昇が挙げられています。胚移植の結果だけでなく、妊娠の継続まで見すえて治療方針を考える必要があります。
胚の染色体を調べる検査を検討する場合は「PGT-A(着床前遺伝学的検査)とは?」をご覧ください。対象となる条件があるため、受けられるかどうかは医師に確認しましょう。
年齢が上がると、妊娠中や出産時の合併症のリスクも高くなります。厚生労働省の検討会で示された資料では、日本産科婦人科学会周産期委員会のデータ(2001〜2010年)を分析した結果、妊娠高血圧症候群は1歳ごとにみると特に43歳以上で、20代〜30代前半と比べて2倍以上のリスクになると報告されています。前置胎盤も、40歳以上で2倍以上のリスクとされています。
高血圧や糖尿病、甲状腺の病気などの持病がある方は、治療を始める前に主治医とも相談しておきましょう。妊娠後の分娩施設についても、早めに考えておくと安心です。
43歳の体外受精では、1回の結果を待ってから次を考えるよりも、採卵・凍結・移植をどの順番で進めるかを最初に相談しておくことが大切です。卵巣の反応はAMHや過去の採卵結果などによって異なるため、刺激法や採卵の回数は一人ひとりに合わせて決めます。刺激法の種類は「卵巣刺激法の主な種類と特徴」で紹介しています。
自費診療で治療を続ける場合は、費用の負担も大きくなります。採卵や移植を何回まで行うか、費用の上限をどうするかをあらかじめ夫婦で話し合っておくと、結果が出なかったときにも次の判断をしやすくなります。治療回数の考え方は「体外受精は何回までできる?」もあわせてご覧ください。
43歳前後で体外受精を考え始めたら、次の流れで準備を進めるとスムーズです。
男性側の検査も、受精や胚の発育に関わる大切な要素です。詳しくは「体外受精の流れと男性の役割」をご覧ください。
43歳で体外受精を受ける場合は、次のポイントを確認しておくと、自分たちに合う医療機関を選びやすくなります。
治療実績の比較は「横浜で体外受精の実績が多いクリニック比較」、通いやすさは「横浜市で夜間・土日診療に対応している不妊治療クリニック」で紹介しています。
受けられます。ただし、43歳以上で治療を始める場合は保険適用外となり、自費診療になります。妊娠率や流産率も年齢とともに変化するため、検査結果をもとに医師と見通しを相談したうえで始めましょう。
日本産科婦人科学会の2024年のデータでは、43歳の胚移植あたりの妊娠率は20.8%、治療周期あたりの生産率は4.4%、妊娠あたりの流産率は46.6%です。個人の状態によって結果は変わるため、目安として参考にしてください。
保険適用の年齢要件は「治療開始時に43歳未満」であることです。ほかの要件を満たしていれば、42歳のうちに治療を開始することで保険診療の対象になりますが、どの時点を治療開始とするかや、43歳以降の移植の扱いは医療機関に確認しましょう。40歳以上で治療を始めた場合、保険で受けられる胚移植は通算3回までです。
自費診療の料金は医療機関ごとに異なります。保険適用前の厚生労働省の調査では、体外受精1周期あたりの平均費用は約50万円でした。採卵や移植を複数回行う場合の総額も含めて、受診先で確認しておきましょう。
43歳でも体外受精を受けることはできますが、妊娠率・流産率と保険適用の両面で、節目となる年齢です。
年齢による変化は待ってくれないため、迷っている段階でもまずは検査を受け、体外受精の説明会や初診で自分たちに合った進め方を相談してみましょう。
体外受精のクリニック選びで大切なのは、ご夫婦の状況に合った治療を受けられることです。
横浜にあるクリニック14院※の口コミや実績を分析し、お二人の状況に寄り添った3院を調査しました。
40~41歳の妊娠率が、2025年1月時点で開示されている最新(2022年度)の全国平均の妊娠率が約30%(※1)に対して、約50%(※2)と平均を上回る実績があります。
卵子への負担を軽減する培養技術も活用し、妊娠が難しい患者様へのサポートに注力しています。
保育士常駐のキッズルームを設けており、「親子待合室」としても利用できます。
通常の待合室とは扉で区切られているため、待ち時間も周囲の視線を気にせず、お子さまと一緒にいられます。通院回数が多い体外受精でも安心して通えるクリニックです。
不妊の原因に多くみられる男性不妊症の治療実績(※3)において神奈川県内1位(※4)を誇る病院です。一般男性の約7人に1人(※5)にみられる「精索静脈瘤」、約100人に1人(※5)に発症すると言われる「無精子症」まで、他院では対応が難しい男性不妊治療を受けられます。
※妊娠率(臨床妊娠):移植後、エコーにより胚が子宮内に確認された割合を指します
※1参照元:【PDF】日本産科婦人科学会ARTデータブック※2022年時点。2024年のデータはまだ公開されておりません(https://www.jsog.or.jp/activity/art/2022_JSOG-ART.pdf)
※2参照元:メディカルパーク ベイフロント横浜公式※2024/1/1~2024/9/30時点(https://medicalpark-bf-yokohama.com/chiryo_jisseki/)
※3参照元:「男性生殖器疾患」の治療実績数を、便宜上“男性不妊症”のランキングとしています。この件数には、他の病気の治療も含まれることがあります。
※4参照元:caloo(神奈川県の男性不妊症の治療実績)※DPC対象病院・準備病院・出来高算定病院の統計 (2022年4月〜2023年3月退院患者)(https://caloo.jp/dpc/disease/746/14)
※5参照元:横浜市立大学附属 市民総合医療センター公式(2025年1月時点)(https://www.yokohama-cu.ac.jp/urahp/section/generative/danseifunin.html)
※6 お電話での問い合わせは月曜・水曜・金曜のみ8:00~18:30、火曜・土曜8:00~16:30、木曜8:00~13:00、日曜8:00~13:00 (指定患者様のみ)、祝8:00~15:00