「年齢を考えると、タイミング法から順番に進めている時間がもったいない」「最初から体外受精をしたいけれど、いきなりお願いしてもいいの?」と考える方は少なくありません。
不妊治療は、タイミング法、人工授精、体外受精と段階的に進めるのが一般的です。ただし、検査の結果や年齢などによっては、ステップを踏まずに最初から体外受精を検討することもあります。一方で、すべての方にとって最初から体外受精が最適とは限らないため、検査結果をもとに医師と相談して決めることが大切です。
この記事では、いきなり体外受精を始められるのか、最初から体外受精が検討されるケース、メリットと注意点、保険適用の条件について解説します。
不妊治療は、まず男女それぞれの検査で不妊の原因を調べ、そのうえで治療方針を決めていきます。治療は、排卵日に合わせて性交のタイミングをとる「タイミング法」、精子を子宮内に注入する「人工授精」、卵子と精子を体の外で受精させる「体外受精・顕微授精(生殖補助医療)」の順に進めるのが一般的です。タイミング法と人工授精は「一般不妊治療」と呼ばれます。
体外受精と人工授精の違いは「体外受精と人工授精の違い」で詳しく解説しています。
神奈川県の不妊治療に関する案内では、検査で原因がわかり、タイミング法や人工授精では妊娠が望めない場合や、年齢などの状況によっては、ステップに沿わずに最初から生殖補助医療(体外受精など)を検討する場合もあると紹介されています。
日本産科婦人科学会は、体外受精・胚移植の対象を「ほかの治療では妊娠の可能性がないか極めて低いと判断される場合」や「体外受精を行うことが本人や生まれてくる子どもにとって有益と判断される場合」としています。
つまり、本人の希望だけで決まるのではなく、検査結果や年齢をふまえて、体外受精が適していると医師が判断した場合に最初から行うという考え方です。「いきなり体外受精をしたい」という希望がある場合は、初診や検査の段階で医師に伝え、自分たちに合った進め方を相談しましょう。
両側の卵管が詰まっている場合は、卵子と精子が出会えないため、タイミング法や人工授精での妊娠は難しくなります。体外受精は卵管を通らずに妊娠を目指せるため、こうした場合は最初から体外受精が検討されます。卵管閉塞については「卵管閉塞でも体外受精はできる?」で解説しています。
精子の数や運動率が大きく低下している場合は、人工授精では妊娠が難しいことがあります。状態によっては、卵子に精子を直接注入する顕微授精を最初から検討します。体外受精と顕微授精の選び方は「体外受精と顕微授精はどっちがいい?」、横浜で男性不妊に対応している医療機関は「横浜で男性不妊にも強い不妊治療クリニック」をご覧ください。
年齢は、治療の進め方を決めるうえで大切な要素です。厚生労働省の中央社会保険医療協議会(中医協)で示された資料では、妊娠を希望した時点で女性が35歳以上の場合は不妊症になる可能性が約30%、40歳以上の場合は約70%とされています。また、1年に満たなくても女性が35歳以上の場合は、検査や治療の対象になるとしています。
そのため、30代後半以降の方は、タイミング法や人工授精の期間を短くしたり、最初から体外受精を選んだりすることがあります。年齢ごとの考え方は「体外受精は年齢で何が変わる?」「35歳からの体外受精で知っておきたいこと」「40代の体外受精は難しい?」もあわせてご覧ください。
検査で明らかな原因が見つからない「原因不明不妊」でも、年齢や不妊期間によっては早めに体外受精を検討することがあります。日本生殖医学会は、原因がはっきりしないまま体外受精以外の治療を漫然と続けると、妊娠の時期を遅らせてしまう危険性があると指摘しています。
詳しくは「原因不明不妊で体外受精は必要?」で解説しています。
タイミング法や人工授精をそれぞれ数か月ずつ行ってから体外受精に進むと、その分だけ時間がかかります。年齢とともに妊娠する力は低下していくため、特に30代後半以降の方にとっては、治療期間を短くできることが大きなメリットになります。
タイミング法や人工授精では、妊娠しなかったときに「受精が起きていないのか」「受精卵がうまく育っていないのか」を確認できません。体外受精では、受精や受精後の発育を観察できるため、通常の検査ではわからなかった要因が見えてくることがあります。結果をもとに、次の治療方針を立てやすくなる点もメリットです。
体外受精の保険適用には、治療開始時の女性の年齢や胚移植の回数に条件があります(後述)。一般不妊治療を長く続けてから体外受精に進むと、保険で受けられる回数が少なくなる年齢に達してしまう可能性があります。早めに体外受精を始めることで、保険適用の条件の中で治療計画を立てやすくなる場合があります。
体外受精そのもののメリットは「体外受精で不妊治療を行うメリット」でも紹介しています。
体外受精では、排卵誘発剤の注射や内服、採卵などが必要になります。排卵誘発剤の副作用として、卵巣が腫れる卵巣過剰刺激症候群(OHSS)が起こることもあります。副作用については「排卵誘発剤にはどんな副作用がある?」、採卵の痛みについては「体外受精は痛い?」で解説しています。
保険適用で自己負担は原則3割になりましたが、体外受精はタイミング法や人工授精と比べて費用が高くなります。高額療養費制度を利用できる場合もあるため、事前に確認しておきましょう。横浜市で治療を受ける場合の制度は「横浜市の不妊治療で受けられる高額療養費制度」をご覧ください。
体外受精は、卵胞の発育を確認するための通院や採卵、胚移植などで通院回数が多くなります。こども家庭庁の不妊・不育ポータルサイトでは、高度な治療になると月に14〜15回ほど通うこともあると紹介されています。仕事をしている方は、職場や自宅からの通いやすさや診療時間も確認しておくと安心です。
通院回数の目安は「体外受精の通院回数は?」、仕事との両立は「体外受精と仕事の両立」で紹介しています。
年齢が若く、検査で大きな問題が見つからない場合は、タイミング法や人工授精で妊娠できる可能性もあります。体外受精が適しているかどうかは、検査結果や年齢、不妊期間によって変わるため、「早く始めたい」という気持ちと、体や費用の負担のバランスを医師と相談しながら決めることが大切です。
そのほかのデメリットは「体外受精で不妊治療を行うデメリット」をご覧ください。
| 比較項目 | 段階的に進める | いきなり体外受精 |
|---|---|---|
| 進め方 | タイミング法→人工授精→体外受精の順に進める | 検査後、医師の判断で最初から体外受精を行う |
| 体への負担 | はじめは負担の少ない治療から始められる | 排卵誘発や採卵などの負担がある |
| 費用 | はじめは費用を抑えやすい | 一般不妊治療より高くなりやすい |
| 時間 | 体外受精に進むまでに時間がかかることがある | 妊娠を目指すまでの期間を短くできる可能性がある |
| 検討されやすいケース | 女性の年齢が若く、検査で大きな問題がない場合など | 両側卵管閉塞、重度の男性不妊、女性の年齢が高い場合など |
ステップアップの時期で迷っている方は「体外受精へステップアップするタイミングとは」もあわせてご覧ください。
2022年4月から、体外受精などの生殖補助医療は保険適用の対象になりました。厚生労働省の資料では、生殖補助医療の管理料の対象を「特定のパートナーと共に不妊症と診断された者」としています。医師が体外受精を必要と判断すれば、タイミング法や人工授精を経ずに、最初から保険診療で体外受精を始められる場合があります。治療にあたっては、治療計画を作成し、夫婦(カップル)で説明を受けて同意することが必要です。
ただし、保険適用には次の年齢・回数の条件があります。
| 治療開始時の女性の年齢 | 保険適用となる胚移植の回数(子ども1人あたり) |
|---|---|
| 40歳未満 | 6回まで |
| 40歳以上43歳未満 | 3回まで |
| 43歳以上 | 保険適用外 |
保険診療で受けられるかどうかや、自分たちが対象になるかは、受診先の医療機関に確認しましょう。保険適用の詳細は「体外受精の保険適用について」、横浜市で治療を受ける場合は「横浜市の不妊治療における保険適用について」もあわせてご覧ください。
最初から体外受精を希望する場合は、次の流れで準備を進めるとスムーズです。
体外受精では、男性にも検査や採精などの役割があります。夫婦で一緒に治療方針を考えることが大切です。詳しくは「体外受精の流れと男性の役割」をご覧ください。
検査結果や年齢などから、医師が体外受精が適していると判断すれば、最初から体外受精を行うことがあります。希望がある場合は、初診や検査の段階で医師に伝えて相談しましょう。
医師が体外受精を必要と判断すれば、最初から保険診療で受けられる場合があります。ただし、治療開始時に女性が43歳未満であることや、胚移植の回数に上限があることなどの条件があります。
一律の基準はありませんが、30代後半以降の方は、治療期間を短くするために早めの体外受精が検討されることが多くなります。年齢だけでなく、検査結果や不妊期間もふまえて医師と相談しましょう。
両側の卵管閉塞や重度の男性不妊など、一般不妊治療では妊娠が難しい原因がある場合は、年齢にかかわらず最初から体外受精が検討されます。一方、検査で大きな問題が見つからない場合は、一般不妊治療から始めることもあるため、医師とよく相談して決めましょう。
不妊治療は段階的に進めるのが一般的ですが、検査結果や年齢によっては、最初から体外受精を検討することもあります。
「できるだけ早く体外受精を始めたい」と考えている方は、まず夫婦で検査を受け、体外受精の説明会や初診で自分たちに合った進め方を相談してみましょう。
体外受精のクリニック選びで大切なのは、ご夫婦の状況に合った治療を受けられることです。
横浜にあるクリニック14院※の口コミや実績を分析し、お二人の状況に寄り添った3院を調査しました。
40~41歳の妊娠率が、2025年1月時点で開示されている最新(2022年度)の全国平均の妊娠率が約30%(※1)に対して、約50%(※2)と平均を上回る実績があります。
卵子への負担を軽減する培養技術も活用し、妊娠が難しい患者様へのサポートに注力しています。
保育士常駐のキッズルームを設けており、「親子待合室」としても利用できます。
通常の待合室とは扉で区切られているため、待ち時間も周囲の視線を気にせず、お子さまと一緒にいられます。通院回数が多い体外受精でも安心して通えるクリニックです。
不妊の原因に多くみられる男性不妊症の治療実績(※3)において神奈川県内1位(※4)を誇る病院です。一般男性の約7人に1人(※5)にみられる「精索静脈瘤」、約100人に1人(※5)に発症すると言われる「無精子症」まで、他院では対応が難しい男性不妊治療を受けられます。
※妊娠率(臨床妊娠):移植後、エコーにより胚が子宮内に確認された割合を指します
※1参照元:【PDF】日本産科婦人科学会ARTデータブック※2022年時点。2024年のデータはまだ公開されておりません(https://www.jsog.or.jp/activity/art/2022_JSOG-ART.pdf)
※2参照元:メディカルパーク ベイフロント横浜公式※2024/1/1~2024/9/30時点(https://medicalpark-bf-yokohama.com/chiryo_jisseki/)
※3参照元:「男性生殖器疾患」の治療実績数を、便宜上“男性不妊症”のランキングとしています。この件数には、他の病気の治療も含まれることがあります。
※4参照元:caloo(神奈川県の男性不妊症の治療実績)※DPC対象病院・準備病院・出来高算定病院の統計 (2022年4月〜2023年3月退院患者)(https://caloo.jp/dpc/disease/746/14)
※5参照元:横浜市立大学附属 市民総合医療センター公式(2025年1月時点)(https://www.yokohama-cu.ac.jp/urahp/section/generative/danseifunin.html)
※6 お電話での問い合わせは月曜・水曜・金曜のみ8:00~18:30、火曜・土曜8:00~16:30、木曜8:00~13:00、日曜8:00~13:00 (指定患者様のみ)、祝8:00~15:00